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2020年07月10日
デジタルに関わる組織とリアルに関わる組織は、元来異なる考え方に基づき、別のKPI・組織で運用されてきた。昨今のOMOやD2Cへの注目の拡大、並びに新型コロナウィルス感染症（Covid-19）の世界的流行がもたらす半強制的なデジタルへの移行開始により、デジタルとリアルの組織や考え方は融合に向かうはずであるが、その新しい在り方は示されていない。そこで、新しい融合の姿への移行のキーとなるカネとヒトの２つのリソース配分の再設計の在り方をどのように形作るべきかの示唆を提供したい。
2020年07月10日
現在、経済や生活に大きな影響を及ぼしている新型コロナウイルス感染症（COVID-19）。ただし、企業の本質的な課題はコロナ前後で変わらず、コロナによってこれまで叫ばれていた変化が加速したと考えられる。変化の激しい状況において、これまで日本企業になじみ深い「中期計画」は効力を失ったとまでは言わないが、より重要なのは「短期」と「長期」のメリハリを踏まえた企業変革であり、そこにおいてマーケティング＆イノベーション組織が果たす役割はますます重要性を増している。
2020年07月09日
6月10日に開催した「アフターコロナを生き抜く成長戦略セミナー」において共有したこれらのテーマにつき、参加者の皆様からいただいたご質問に対する回答とセミナー当日の様子を紹介する。STAYHOMEによる不可逆の変化「NEW NOMAL」は、顧客や従業員の意識や行動に変化をもたらした。セミナーでは、それをデータから探り、顧客体験（CX）と従業員体験（EX）から見えてくる、企業の自己変革突破のシナリオとその対応策を提示した。
2020年06月29日
コロナによりもたらされた、リモートワークをはじめとする業務スタイルの大きな変化を受け、従業員の意識や行動はどのように変化したのか。
6月19日に開催した「『画面の向こう』で起きている“見えない従業員の意識変化”オンラインセミナー」では、当社独自の調査結果に基づく分析と、ご参加いただいた方同士の意見交換を通じて、未だ答えがないニューノーマルな働き方に対し企業が取り組むべきテーマのヒントを探った。
本稿では、その様子とポイントをご紹介する。
2020年06月22日
新型コロナウィルスの感染拡大は、生活者の行動や社会システムに大きな変化をもたらした。さまざまな分野におけるDX（デジタルトランスフォーメーション）化が急速に進展し、なかば強制的に起こされた行動変容・社会変容は、部分的に、アフターコロナにおいても不可逆的に定着すると考えられる。このような生活者や社会の変化を受け、CX（顧客体験）の変革に乗り出す企業も見られるようになった。
2020年06月18日
コロナの影響により、企業は就業環境の変革を余儀なくされた。リモートワークをはじめとする業務のデジタル化は、アフターコロナにも定着すると見られているが、一方で、リモート環境により見えづらくなった“従業員のホンネ”を理解することの重要性が増している。コロナ禍を受けて、従業員の意識や行動はどう変わったのか。当社では、独自に実施した「従業員ロイヤルティへの影響調査」の結果に基づき、企業と従業員の新たな関係構築の方向性を探り、その内容をレポートとしてまとめた。
2020年06月11日
緊急事態宣言の解除に伴い、経済活動が徐々に再開し始めた。在宅勤務によって急激に加速した業務のデジタル化や働き方の変化は、新たな生活様式として定着していくと考えられる。これらの状況は、従業員の意識や行動にどのような変化をもたらしているのか。企業活動の再始動にあたり、企業体質を強化し、この未曽有の危機を突破するにはどのような取り組みをすべきか。当社が独自に実施した「従業員ロイヤルティへの影響調査」の結果に基づき、企業と従業員の新たな関係構築の方向性を探る。
2020年06月02日
新型コロナウィルスの感染拡大による緊急事態宣言が全国的に解除された。しかしかつての日常は戻らず、われわれは新たな日常に向けて進むことになる。
足元ではすでに新たな生活様式や価値観の萌芽が見られ、企業も新たな環境への適応と進化が求められている。このような状況の中、未来に向けた戦略を立て、自己変革の壁を突破するには、どうすればよいのか。アフターコロナにおいても不可逆的に定着する、顧客や従業員の意識や行動とはどのようなものなのだろうか。
2019年12月20日
事業変革を目指すにあたり、それを担う人材のスキルアップやモチベーションアップを狙った社内コンテスト形式の活動を展開している企業は多い。それはQCやCSから、製品・サービス・事業アイデアコンテストなど多岐に渡る。しかし、自発的に参加するメンバーが少なかったり、2回目以降の参加率が伸び悩んだりと、うまく成果に結びつく例は少ない。
このような活動を進める際、重要なのは仕組みづくりだ。
本稿では、上記のようなコンテスト活動における仕組みづくりのノウハウを、3つのポイントと、それを継続・拡大していくフェーズに分けてご紹介する。今回は、ビジョン・ブランドの内部浸透を目的とした新規事業コンテストを例にご説明するが、上記のような活動に共通するものであるため、自社・自組織の内容に置き換えて読み進めて頂きたい。
2019年12月06日
事業変革やイノベーションを掲げる企業の多くは、新規事業コンテスト、アイデアソンやハッカソンなど、社内アイデアコンテストの実施を考えたことがあるのではないだろうか。起案のためはもとより、手を挙げる人材を発掘するという意味でも、この取り組みは有効といわれ、実際に広く取り入れられている。
一方で、実施にはかなりの手間やコストがかかる割に、参加者が少ない、年々応募が減っていってしまう、新鮮味が薄れたといわれ、いつの間にか形式的になることが多い。実は、社内からアイデアを募る「コンテスト」を進める上で、見落としてはならない心理学的な重要なポイントがある。
ここでは、そのポイントと「コンテスト」を成功させるメカニズムをご紹介する。さらに、このメカニズムは、社内コンテストのみならず、人材を獲得する／活性化するといったＨＲブランディングに向けた取り組みにもつながりうるため、そのあたりも念頭に置きつつご覧いただきたい。
