博報堂コンサルティング

いかなる企業にも節目がある。創業何周年といった記念日的なものから、外部環境の急変によって訪れるもの、事業の形態変化とともに訪れるものなど様々だ。こうした節目の時期を迎えた企業は、改めて自身の存在意義を問い直すことを余儀なくされる。自社は結局のところ誰のために存在するのか。その誰かは自社に何を期待しているのか、どのようにしてその期待に応えることができるのか。それは本当に自社にしかできないことなのか。言わば、企業にとっての壮大な「自分探し」のようなものかもしれない。

清水 慶尚パートナー

BtoB企業におけるマーケティングの変革や、メディア環境の変化に伴うDXの必要性が増すなか、どうメディアを使いこなし、どのような施策を行えるか、そもそも何から手を付けるべきかわからない、というマーケッターも多いのではないだろうか。

そんなとき、施策や媒体・ツールの選択肢を提示し、企業の本質的な事業変革を加速させる一助となることを目指し、博報堂コンサルティングでは、BtoBマーケティングのノウハウを一冊にまとめた施策ガイド「博報堂コンサルティングが作った BtoBマーケティング施策ガイド 2021年版」を発売する。

また同時に、施策ガイドの配布とそのポイント解説がセットになったオンライン説明会を開催する。

栗原 隆人パートナー

書籍「ザ・インターナルブランディング」の出版を記念して2021年1月21日に開催されたオンラインセミナー『インターナルブランディングの進め方』では、コロナの影響で働き方改革がますます加速する中、今取り組むべき企業改革について段階を追ってご紹介した。

リモートワークが進み従業員との心の距離が離れてしまう企業もあれば、逆にテクノロジー等を活かして結束が増し、成長につなげる企業もある。それはつまり、インターナルブランディングが機能しているかどうかとも言い換えられる。

このコラムをご覧いただければ、その違いが生まれる理由と、インターナルブランディングを実施する具体的なステップもイメージいただけるだろう。

清水 慶尚パートナー

社内改革は「問を立てる」から始める

環境の変化により、われわれの意識や「便利」の概念は大きく変わることを余儀なくされている。いずれストレスが無くなり意識が緩やかにこれまでに近づいていっても、「便利」はもどらないといわれている。
これは、生活者たる個人もそうだが、法人間の取引、はたまた社内業務も同様である。
今こそ、その変化をとらえ「変わってしまった」ではなく、「変えていく」手を打つタイミングではないだろうか。

栗原 隆人パートナー

働き方改革による労働時間削減、それに伴う生産性向上が叫ばれている昨今。一方で、企業の価値の源泉となるイノベーション創出に経営資源を割けず、オープンイノベーションをはじめとした創造力の外部移転が進んでいる。
博報堂コンサルティングでは、そうした状況に警鐘を鳴らし、「労働時間削減」「生産性向上」に続く働き方改革の第3段階として「自律型組織への転換」を提唱すべく、このたび書籍「ザ・インターナルブランディング」を出版する。

池田 想パートナー

博報堂コンサルティング・アジア・パシフィックは2020年10月29日に、「OMO先進国の事例にみる近未来のショッピング体験」と題したオンラインセミナーを実施した。このセミナーでは、OMO（Online Merges With Offline) 時代における競争力のあるショッピング体験を提供するための新しいカスタマージャーニーを描くためのヒントが提供された。ゲストスピーカーに、AI技術を活用したシンガポール発のメガベンチャー企業ViSenze社のCEO創業者Oliver Tan氏を迎え、中国、アセアン、欧米の世界最先端のショッピング体験の実例と、Oliver氏の日本企業との協業経験に基づく熱のこもった日本企業への提言もあり、大変活況なセミナーとなった。