事業変革やイノベーションを掲げる企業の多くは、新規事業コンテスト、アイデアソンやハッカソンなど、社内アイデアコンテストの実施を考えたことがあるのではないだろうか。起案のためはもとより、手を挙げる人材を発掘するという意味でも、この取り組みは有効といわれ、実際に広く取り入れられている。

一方で、実施にはかなりの手間やコストがかかる割に、参加者が少ない、年々応募が減っていってしまう、新鮮味が薄れたといわれ、いつの間にか形式的になることが多い。実は、社内からアイデアを募る「コンテスト」を進める上で、見落としてはならない心理学的な重要なポイントがある。

ここでは、そのポイントと「コンテスト」を成功させるメカニズムをご紹介する。さらに、このメカニズムは、社内コンテストのみならず、人材を獲得する／活性化するといったＨＲブランディングに向けた取り組みにもつながりうるため、そのあたりも念頭に置きつつ見ていってほしい。

本シリーズは、ブランディング4つの領域について紹介することで、ブランディングとは何をすることなのか概要を掴んで頂くことを目的としている。第1回では全てのブランディング活動の前提となる「0.ブランド提供価値規定」について、第2回ではブランドを社内外に発信する「1. ブランド・コミュニケーション」について解説した。第3回となる今回は、ブランドという切り口からマーケティングを捉えなおす「2. ブランド・マーケティング」という領域について詳しく見ていきたい。

 

マーケティングのデジタルシフトは隆盛期をむかえ、なかでも様々なブランドが自ら主宰するコミュニティー・マーケティングはもっとも注目を集めている。
それは非常に魅力的でかつ難易度の高い「１st.パーティーＤＢ」を形成するための近道であり、持続的なブランドエンゲージメント効果への期待が集まっているからである。一方で企業がコミュニティーに介在することへの違和感や課題も指摘されている。
そもそもユーザーコミュニティーとは生活者が自由に語り合える場であり、企業はそこには参加しにくいというセオリーがあったからだ。企業はコミュニティーを活用したマーケティングに対してどのようにアプローチするべきなのか。企業主宰型のコミュニティー・マーケティングを実践してきた経験からその成功要件をまとめた。

世界ではアップルやダイソンなど、多くのグローバル企業がデザインの力を巧みに経営に取り入れる「デザイン経営」によって、飛躍的な成長を遂げている。この潮流を受けて、日本企業に対して経営資源としてのデザインの価値を訴えるべく、2018年に経済産業省と特許庁より「デザイン経営」宣言が発表された。しかし、多くの日本企業は「デザイン」というものをまだまだ狭義でしか捉えておらず、企業経営やビジネスの文脈で理解・活用することができていないのが実情だ。

そこで本稿では、広義の「デザイン」あるいは「デザイナー」が、どのように経営課題の解決に寄与するのかということについて、筆者なりの考えを述べたいと思う。

コンシューマービジネスや人材採用競争に向き合う経営者にとって、人種・セクシャリティ等の“多様性”というテーマは決して無視できない今日的問題である。2018年、ルイ・ヴィトンのメンズアーティスティック・ディレクターに就任したヴァ―ジル・アブローは、ルイ・ヴィトンにとっては初めての黒人デザイナーであり、今やファッション業界におけるディスラプターといえる存在だ。アブローを紐解くことで次世代の文化牽引者を推察し、我々が捉えておくべき真の多様性の在り方を考える。

後継者不足による中堅・中小企業の「黒字倒産」問題が深刻である。

中小企業庁によると2013年から2015年に休廃業・解散した中小企業で廃業直前の経常利益率が判明している6,405社のうち50.5％が黒字状態での廃業であった（※１）。さらに、2025年に経営者の引退の平均年齢である70歳に達する中小企業が約245万社、その約半数である127万社が後継者未定との推定がある（※２）。このままでは黒字にも関わらず、後継者がいないために廃業する企業が続出し、日本経済にも多大な影響を与えてしまいそうな情勢だ。

 

これを受け、官民の双方で後継経営人材のマッチングプラットフォームの充実化やベンチャー型事業承継などの取り組みが活発化。地域金融機関も事業承継支援の取り組みを強化している。ところが、まだまだ中堅・中小企業の後継経営人材が不足しているのが現状だ。本稿では、事業承継における後継者問題に直面している中堅・中小企業の経営者に向けて、後継者人材難を解決するポイントを紹介する。

 

2020年東京オリンピックのチケット販売、抽選結果に、悲喜こもごもが見られました。申し込みにあたり価格一覧表を見て驚いたのが、ラグビー女子予選やクレー射撃など1枚2500円のチケットがあるのに対し、開会式の一番高いチケットなどは1枚30万円もするということです。公的なチケットの値付けでこれほどの価格差がつくのはあまり記憶にありません。消費者の価格に対する意識も変わっていくのでしょうか。

経済産業省から受託した消費者調査に基づき「高くても買う消費者心理」というテーマで、コラムを掲載したのが2008年。以来、本テーマに関する問い合わせは止まることなく、その関心の高さが伺えます。そこで、今回改めて追加執筆を行い、現在の市場環境に即した論点を指摘してみたいと思います。

 

第1回では、まずブランディングの意義と４つのブランディング領域がどのようなものなのかについて簡単に紹介し、さらに全てのブランディング活動の前提となる「0. ブランド提供価値規定」の考え方や、各企業で実際に進める際の取り組み上の注意点について説明した。第2回となる今回は、規定したブランド提供価値の内容を社内外に発信する「1. ブランド・コミュニケーション」について詳しく見ていきたい。

 

2019年5月、日本を代表する企業であるトヨタ自動車の豊田社長による「終身雇用を守っていくのは難しい」という発言を受けて、いよいよ日本型雇用の終焉かというテーマが巷間話題となっている。しかし、採用活動などを通じて学生の方々と接している筆者の肌感覚からすると、今の若者世代にとっては随分前から終身雇用という概念はなくなっており、何を今さらという受け止め方が多いのではないかと思う。

デジタルトランスフォーメーションがマーケティング領域のみならず、IoTなど事業プラットフォームにまで広がる中、データ利活用が事業成長に必要不可欠になっている。そのような状況において、注目を集める職種の一つに「データサイエンティスト」があるが、データサイエンティストに期待される業務は多岐にわたり、またその数は非常に不足していると言われている。

必要不可欠と言われる「データサイエンティスト」とは、どのようなスキルを持った人材であるのか、またどのような教育・育成をすることでそのスキルが身につくのかは、理解しづらいと言われている。そこで本稿では、データサイエンティストの定義と役割、そして企業におけるデータサイエンティスト活用のポイントについて紹介する。