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「パーパスを策定し、社員の求心力をあげたいが、どのように浸透させていけばいいかわからない」「イノベーション創出やDXに向け、組織を活性化したいがうまく進まない」などといったお悩みをお持ちではないだろうか。また、それには各々の社員が自ら考え、自ら率先して行動を起こすこと、すなわちボトムアップで組織を活性化していくことが重要だと理解してはいるものの、本当にそれでうまくいくのか部下を信頼しきれず踏み切れない、という企業も多いのではないだろうか。

これらの解決に向けた実証実験において、ボトムアップの組織変革を後押しする「社員間で共有したい価値観や信念」は、社員が日々交わす「称賛」を活性化・把握するとともに、各社員が選ぶ最も組織に貢献した人”MVP“を把握することによって可視化されるという示唆が得られた。今回のセミナーでは、その詳細に加え、心理学的視点を踏まえた具体的な進め方の仮説をご提示する。

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組織が成長し継続して結果を出し続けるためには、従業員個人のモチベーションの向上や連帯感の醸成に加え、クレドや共有価値観への理解を促進し企業文化に根付かせていくことが重要である。企業にとって大切な共有したい価値観をベースとして従業員同士が称賛し合う文化を形成することは、個人が「共同体感覚」をもって楽しく自律的に働くことや、心理的安全性の担保にも繋がる。本セミナーでは、組織活性化を促し、称賛文化と企業パーパスの浸透を可視化する「PRAISE CARD」を用いた実証実験の事例を交えながら、称賛文化に必要な心理的安全性の陥りやすい罠や、新たな課題とその解決手法について紹介する。

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企業にとって、イノベーション創出はもはや手放すことのできない大きな命題だ。しかし、それを支える労働力はといえば、少子高齢化が進み生産人口は減少し続け、圧縮が進むばかりである。このような状況において、それでもイノベーションを生み出し続けられる組織とは、どのようなものか。また、それを実現するのに重要なポイントとは何か。本稿ではそのヒントとなる実験結果を提示するとともに、内容を深掘りするためのセミナーをご案内する。

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博報堂コンサルティングでは、このたび、市場変化に伴う事業変革・事業DXを担う事業担当者やマーケティング担当者にとって必要な、理論上のマーケティングノウハウだけでなく、施策実施にあたっての具体的な事例や、施策実施の際の数値目標となるKPIをふんだんに盛り込み、すぐに応用できるノウハウとしてとりまとめた書籍「博報堂コンサルティングが作った BtoBマーケティング施策ガイド」を発刊する。

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いかなる企業にも節目がある。創業何周年といった記念日的なものから、外部環境の急変によって訪れるもの、事業の形態変化とともに訪れるものなど様々だ。こうした節目の時期を迎えた企業は、改めて自身の存在意義を問い直すことを余儀なくされる。自社は結局のところ誰のために存在するのか。その誰かは自社に何を期待しているのか、どのようにしてその期待に応えることができるのか。それは本当に自社にしかできないことなのか。言わば、企業にとっての壮大な「自分探し」のようなものかもしれない。

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BtoB企業におけるマーケティングの変革や、メディア環境の変化に伴うDXの必要性が増すなか、どうメディアを使いこなし、どのような施策を行えるか、そもそも何から手を付けるべきかわからない、というマーケッターも多いのではないだろうか。

そんなとき、施策や媒体・ツールの選択肢を提示し、企業の本質的な事業変革を加速させる一助となることを目指し、博報堂コンサルティングでは、BtoBマーケティングのノウハウを一冊にまとめた施策ガイド「博報堂コンサルティングが作った BtoBマーケティング施策ガイド 2021年版」を発売する。

また同時に、施策ガイドの配布とそのポイント解説がセットになったオンライン説明会を開催する。

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書籍「ザ・インターナルブランディング」の出版を記念して2021年1月21日に開催されたオンラインセミナー『インターナルブランディングの進め方』では、コロナの影響で働き方改革がますます加速する中、今取り組むべき企業改革について段階を追ってご紹介した。

リモートワークが進み従業員との心の距離が離れてしまう企業もあれば、逆にテクノロジー等を活かして結束が増し、成長につなげる企業もある。それはつまり、インターナルブランディングが機能しているかどうかとも言い換えられる。

このコラムをご覧いただければ、その違いが生まれる理由と、インターナルブランディングを実施する具体的なステップもイメージいただけるだろう。

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社内改革は「問を立てる」から始める

環境の変化により、われわれの意識や「便利」の概念は大きく変わることを余儀なくされている。いずれストレスが無くなり意識が緩やかにこれまでに近づいていっても、「便利」はもどらないといわれている。
これは、生活者たる個人もそうだが、法人間の取引、はたまた社内業務も同様である。
今こそ、その変化をとらえ「変わってしまった」ではなく、「変えていく」手を打つタイミングではないだろうか。

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働き方改革による労働時間削減、それに伴う生産性向上が叫ばれている昨今。一方で、企業の価値の源泉となるイノベーション創出に経営資源を割けず、オープンイノベーションをはじめとした創造力の外部移転が進んでいる。
博報堂コンサルティングでは、そうした状況に警鐘を鳴らし、「労働時間削減」「生産性向上」に続く働き方改革の第3段階として「自律型組織への転換」を提唱すべく、このたび書籍「ザ・インターナルブランディング」を出版する。

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博報堂コンサルティング・アジア・パシフィックは2020年10月29日に、「OMO先進国の事例にみる近未来のショッピング体験」と題したオンラインセミナーを実施した。このセミナーでは、OMO（Online Merges With Offline) 時代における競争力のあるショッピング体験を提供するための新しいカスタマージャーニーを描くためのヒントが提供された。ゲストスピーカーに、AI技術を活用したシンガポール発のメガベンチャー企業ViSenze社のCEO創業者Oliver Tan氏を迎え、中国、アセアン、欧米の世界最先端のショッピング体験の実例と、Oliver氏の日本企業との協業経験に基づく熱のこもった日本企業への提言もあり、大変活況なセミナーとなった。