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2018年06月28日
本コラムは、明治大学の教授陣が社会のあらゆるテーマと向き合う、大学独自の情報発信サイト『Meiji.net（http://www.meiji.net/）』に掲載された記事「日本の企業は “内なるグローバル化” によって生き残る（2018年4月25日）」の内容を転載しております。
2018年06月14日
昨今のマーケティングを取り巻く変化から、各企業はどのような組織再編を行うべきか。主に30歳代～50歳代の上司世代に向けて、博報堂コンサルティングの池田氏が「自律組織へのシフト」という基本コンセプトと「3つの原則」の考え方について語る。
2018年06月06日
昨今のマーケティングを取り巻く変化から、各企業はどのような組織再編を行うべきか。
主に30歳代～50歳代の上司世代に向けて、博報堂コンサルティングの池田氏が「自律組織へのシフト」という基本コンセプトと「3つの原則」の考え方について語る。
2018年04月13日
中国市場の成長が鈍化傾向にある中で、ASEAN市場に対する日本企業の注目はますます高まっています。みずほ総合研究所のレポートによると、中国経済の成長率は徐々に低下し、2020年代半ばには4～5%に低下する一方で、ASEAN経済は今後も5%前後の安定的な成長が見込まれると予測されています。
2018年01月30日
ここ10年の間、商品、サービス、金融資本、人材そしてデータのグローバルな取り引きは、世界全体のGDPの少なくとも10％、2014年だけを見ても７兆８千億米ドルに達している。[*1]
例えばアジアを見ると、韓国では2015年のGDPの46％、マレーシアでは同71％が商品やサービスの輸出からもたらされている。[*2] 今日、グローバルな貿易や金融の成長は鈍化し、かつての急成長を取り戻すことは期待できない。グローバリゼーションは、これまでとは異なる方向に向かい、急増するデータや情報の流れを特徴とする新しい局面を迎えている。[*1]
言い換えるなら、グローバリゼーションがデジタル化した、ということだ。[*3]
2017年11月02日
Uber、airbnb、メルカリ、Anytimes…。この「シェアリングエコノミー」と呼ばれる新たな形態のサービスは、今後確実に、我々の生活により深く入り込んでいくとみられている。シェアリングエコノミーのグローバル市場規模は2013年時点で約150億ドルであったが、2025年には約3,350億ドルにまで拡大が予測されている。また国内においても同様に、2014年度に約233億円であったところから、2018年度までに462億円まで拡大するとされている。[*1]
2017年10月06日
CMOについて、これまで組織構造の観点とCFOとの対比の観点からお伝えして来ましたが、最終回の本稿では、いよいよ具体的な仕事の中身に踏み込みたいと思います。
マーケティングというのはその分野特性上、企業や業界によって業務内容や役割が大きく異なります。そのため、CMOの仕事の中身も一律に規定するのは難しいのですが、煎じ詰めればCMOがマネジメントすべき対象は５つに集約されると私は考えています。すなわち、①ブランド、②バリューチェーン、③パートナー、④ナレッジ、⑤データです。
2017年09月22日
経営者が経営戦略を立てるときに、最も頼りにしているのは誰でしょうか？ 2013年にIBM社がグローバルの経営層に対して実施した調査によれば、トップが「CFO：最高財務責任者（72％）」、そして２番目に来るのが「CMO：最高マーケティング責任者（63％）」です（図1参照）。
2017年09月08日
日本においてCMO（最高マーケティング責任者）設置の必要性を提唱されている一橋大学の神岡太郎教授の名著『CMO マーケティング最高責任者―グローバル市場に挑む戦略リーダーの役割』が世に出たのが2006年。既に米国企業では当たり前となっているように、日本企業にもCMOの設置が必要だと言われて、もう10年以上もの年月が流れていることになります。また、マーケティング分野の世界的権威である、ノースウェスタン大学のフィリップ・コトラー教授も、来日する度に日本企業に対してCMOのポストを設けることを繰り返し呼びかけていらっしゃいます。
2017年07月31日
そもそもBtoB企業にブランディングは必要なのか？本稿の読者の中にはそうした疑問を持たれている方も少なくはないだろう。BtoB企業の製品・サービスは世の中一般の人の目に触れる機会は決して多くない。消費財やサービス財のように、生活者に対して積極的なマス広告や販促活動を通じて認知向上し、販売に繋げていくような手段も考えにくい。ブランディングの効果が期待できないと言うのが、従来の常識だった。
