2024年03月04日
「パーパス」を策定し、社会に提示している企業が増加している。一方でその「パーパス」と自身の業務との関連性が見出せない働き手が、半数近くいることも見られる。いま経営課題は、パーパスを概念から行動へと移す明確な羅針盤を持つことではないだろうか。パーパスと経営目標を関連づけ、働き手一人一人の行動計画と結びつける。パーパスの実現目標と現在の状況を数値化する方法論:ノーススターメトリクスを本稿では紹介していく。
2024年01月31日
「パーパス」が企業経営における重要キーワードとして語られるようになって久しい。2020年のダボス会議では主要テーマとして取り上げられ、Harvard Business Reviewでも何度も特集が組まれている。その一方、日本企業の経営陣の中には、自社で掲げるイメージがつきにくかったり、気になりつつも具体的な取り組み方が分からなかったりする人も多いのではないだろうか。しかし、今やパーパスは企業が存続するために必要不可欠なものとなりつつある。このコラムでは、パーパスが注目されるようになった背景を改めて振り返り、ひと足早くパーパス経営を実践し始めている企業の事例を参照しながら、その重要性について考察したい。
2023年11月22日
オープンイノベーションが重要だと言われ20年近くが経つ。一方で日本企業は欧米に比べてオープンイノベーションへの取組率が低いと言われる。オープンイノベーション白書によると、企業のオープンイノベーション取組率は欧米企業が78%も取り組んでいるのに対し、日本企業は47%に留まっている。
これは、日本が輝いていた高度経済成長期に社内に閉じた研究・開発が競争優位をもたらしていたことが、今日まで成功体験として記憶されているからとも考えられる。
本稿では、日本企業がオープンイノベーションに取り組み始めるために、なぜパーパス策定が有効であるのかを解説する。
2023年10月12日
「パーパス」を策定し、世に公表する企業が増えてきた。しかし、実現していきたい未来や果たす責任を「パーパス」として掲げたものの、その実体化に苦戦している企業も多いのではないだろうか。パーパスは、抽象的な概念を超えて実際に社会に対して価値を創出するようになって初めて“実体化”したと言えるだろう。実際にパーパスを策定し、PRや新規事業など様々な方法で社会に価値を創出することでパーパスを実体化させている7つの企業事例を参考にしながら、パーパスの実体化とは何か、そしてどのように実体化させていけばよいのかを考察していく。
2023年09月27日
2023年09月25日
企業の社会的意義が問われる中で、社員や顧客といった内外から自社のパーパスを問われるケースも多いのではないだろうか。実際に我々の会社にも、「パーパスは必要だが、作り方がわからない」といった相談を頂くことも多い。
パーパスを策定するプロセスとして、具体的にどのような要素の検討を行うべきかは、『そのパーパスは誰のものか? 「社長の想い」から「みんなの物語」へ』のコラムでも紹介した通りだ。博報堂コンサルティングの「パーパスサーキュレーションモデル」を活用しながら、経済価値と社会価値の両方を創出するための要素を検討していくことで、自社ならではの強いパーパスを策定していくことが可能だ。
その検討過程の中でも特に、導出した様々な分析やインプットを活用し自社のパーパスを結晶化していく手法について、ボトムアップ型のパーパス策定のプロセスとその特徴を紹介したい。
2023年07月03日
博報堂グループが提唱する「ブランド・トランスフォーメーション(BX)」、ブランドを中心に置いた事業成長・事業変革の核となる指針がパーパスである。経済価値創造と社会価値創造を両立し、生活者視点で「あるべきパーパス」を作り上げるにはどうすればよいのか?本稿ではその背景を改めて捉えたうえで、当社が実際にプロジェクトの中で活用しているフレームワークに沿って、パーパス策定の全体像と大切にすべきポイントを解説する。
2023年03月17日
パーパスといえば、もはや日本のみならずグローバルにおいて動かざるコンセプトになりつつある。今回は、書籍「パーパス『意義化』する経済とその先」の著者であり、ビジネスデザイナーとして早くからパーパスを日本に紹介されている、武蔵野美術大学教授の岩嵜博論氏を迎え、企業におけるパーパスの位置づけからパーパス策定の勘所、それがブランディングに与える影響や具体的な方法論について、当社パートナーの森門教尊が詳しくお聞きする。
2023年03月15日
社員のモチベーションを上げ、社員ひとりひとりが自律的に行動できるようにするには、どうすれば良いのか。前回までのコラムやセミナーにおいて、組織強化に向けた成功循環モデルの第1・第2ステップである「関係の質」「思考の質」について、当社独自の切り口による解決策を提示してきた。今回は、それに続く第3ステップとなる「行動の質」に焦点を当て、社員が自らの意思で組織に貢献するような行動をとり、成果につなげる土壌を作るための方法について、実際に取組む際の視点も踏まえて考察する。